３０年前と現在
- kakuwamasato
- 3月27日
- 読了時間: 4分
こんにちは！
僕が生まれたくらいから現在まででどんな変化があったか
最近は物価の上昇が多く取り上げられてる感じもするけど
別に今に始まったわけではない。
いろんな引用データをまとめて下に貼ってみるけどこれもほんの一部。
気になる人は自分でも調べてみて！！！
まぁ簡単にいうと昔に比べて給料は下がり続けて物価は上がり続けてるから
生活は苦しくなっていく一方。
現金の価値も３０年前の１万円は否で言うと8,928円。
銀行の金利も雀の涙。
昔の人は投資はギャンブルだって考えの人も多いって聞くけど
当時は銀行にお金を置いておくだけで勝手に増えていったから
リスクなく投資してるみたいなもんだからそれはやらないよね。
今は？？？？？
現金の価値は減る一方でずっと銀行にだけ預けておくのは賢いのか？
投資はもちろんリスクもある。
けど現金は何もしないと目減りするよ？？
リスクの考え方については前に書いたこの記事を参考にしてね！
それに女性の社会進出といえば聞こえがいいけど
今は共働きじゃないと苦しいだけで偉い人とかお金持ちの奥様が
どれだけ社会に出てるか？？
想像だけど多分少ないよね？？？？？
別にただ文句を言ってるのではなくて
時代も社会も常識も変わってきてる世の中で
生きていくために自分もアップグレードしていこう。
昔のiPad 使おうとしたらもうアプリとか取れなくて
使えなくなってた（笑）
これと同じ感覚。
いつまでも同じままだとただ搾取されて苦しくなってくる。
その時に合わせて自分のポジションをしっかり確保して
自由を手に入れていこう。
僕も毎日頑張って自由に向かってる。
その過程で楽しいことだけではないし我慢しなきゃいけないと思う
けどそれはなんでも一緒。
早めに動いて自分の人生を楽しく脚本したいよね。
なんか何言いたいか逸れた気がするけど
３０年間でいろいろなことが変化していて自分はどれだけ
アップグレードできているか？？？
然り向き合って生きていこうってこと。
現実は厳しいけどその分楽しみも多い、僕は皆さんの味方です！
一緒に頑張りましょう〜〜〜
ではまた〜〜〜〜〜
引用データ↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓
30年前と現在のお金の価値・物価の比較
物価の変化
消費者物価指数によると、1994年3月から2024年3月までの30年間で総合物価は約12%上昇しました。
食料品全体では1.3倍の上昇率で、特に以下の品目で大きな値上がりが見られます1:
輸入牛肉：1.99倍
国産チーズ：1.79倍
さんま：3.12倍
卵：1.74倍
レジャー施設の料金
東京ディズニーランド：4,800円（1994年）→最大10,900円（2024年）1.
ユニバーサル・スタジオ・ジャパン：5,500円（2001年開業時）→最大9,800円（2024年）
お金の価値
30年前の1万円は現在では約8,928円相当となり、価値が減少しています.
日本ではバブル崩壊後のデフレにより、物価や給与が長期間停滞し、ここ10年で急激に物価が上昇しています1.
平均給与の比較
1994年：455.5万円
2023年：423.3万円
平均給与は30年前より低下しており、非正規雇用や短時間勤務の増加が影響しています
税負担率の変化
国民負担率（税金＋社会保険料）は以下の通りです:
1994年：34.8%
2024年：45.1%（予測）
まとめ
30年前と現在を比較すると、物価は上昇し給与はほぼ横ばい、さらに税負担が増加しているため、生活水準は低下しています。物価上昇に対応するためには支出管理や資産運用を検討する必要があります
30年前と比較して、現在の税金状況は大きく変化しています。主な変更点は以下の通りです：
消費税
1990年時点では消費税率は3%でしたが、現在（2025年）は10%となっています14。これは3倍以上の増加であり、消費者の税負担を大幅に増加させています。例えば、月の支出が20万円で全額が消費税対象の場合、30年前の税負担は6,000円でしたが、現在では2万円となります4。
所得税
最高税率は30年前の50%から現在は45%に引き下げられています2。しかし、給与水準自体はほとんど変わっていないため、実質的な税負担感は変わっていない可能性があります。
法人税
法人税（地方税除く）は30年前の40%から23.2%に大幅に引き下げられています。これは企業の税負担を軽減する目的があったと考えられます。
相続税
最高税率は70%から55%に引き下げられていますが、近年の基礎控除の縮小などにより、実質的には増税傾向にあります。
その他の税金・社会保険料
国民年金保険料や健康保険料などの社会保険料も30年前と比べて増加しています。これらの増加も、実質的な可処分所得を減少させる要因となっています。
これらの変化により、特に消費税の大幅な増加が家計に大きな影響を与えています。30年前と比較して、同じ収入でも手取りが減少し、さらに消費時の税負担が増加しているため、生活の苦しさを感じる人が増えていると言えます。
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